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5分でわかる死亡保障!おすすめの死亡保険と保障額の目安

生命保険

公開日:2024年3月12日

5分でわかる死亡保障!おすすめの死亡保険と保障額の目安

万一の場合の死亡保障を確保したいとき、どんな保険に入るべきなのでしょうか? そして保障額はいくら必要なのでしょうか?

世の中に保険はたくさんあって、正直細かいことはよくわからないですよね。

実は死亡保障というのは、誰に対しても共通しておすすめできる保険や保障額があるわけではありません。家族構成や死亡保障が必要な理由などにより、一人ひとり適した保険と必要な保障額が違っているのです。そのことをよく理解せずに生命保険に入ると、いざというときに死亡保障が足りなかったり、保障が大きすぎて無駄に保険料を払い続けてしまったりといった失敗をすることがあります。

ここでは、そんな失敗を防ぐために必要な知識として、死亡保障を確保するために適した保険と、必要保障額の目安をわかりやすくまとめています。ざっと目を通すだけで、自分にあった生命保険の入り方がわかりますよ。

1. 死亡保障とは

死亡保障とは、生命保険(死亡保険)において、被保険者が死亡した場合に残された家族にお金(死亡保険金)を残せる保障です。

死亡保険金が出る、いわゆる死亡保険にはいくつかの種類がありますが、死亡保障を得るために利用するものとしては主に終身保険と定期保険の 2 つがあり、それぞれに仲間となる保険があります。

2. 一生涯の死亡保障を用意できる終身保険とその仲間

家族にお金を残すための保険として、まずは終身保険があります。終身保険は保険期間が一生涯続くので、必ず死亡保険金を残すことができます。ただし、その分、定期保険より保険料は割高になります。

2-1. 終身保険は死後の整理資金や相続対策に!

終身保険の、いつか必ず死亡保険金が支払われることになるという特徴を考えると、死亡するタイミングに関係なく、これだけは必ず残したいという金額を確保するのに適しています。

具体的には、自分のお葬式代・お墓代を残すために使われることが多いです。また、相続対策として特定の人に確実にお金を残したいときや相続税を軽減したいときに使うこともできます。

2-2. 死後の整理資金や相続対策におすすめの終身保険

終身保険にはいくつかの種類があります。そのため、死後の整理資金を残すためや相続対策として終身保険に入りたいと思ったときは、同じ保険金を得るための保険料ができるだけ安い終身保険を選ぶことをおすすめします。

2-2-1.おすすめは変額終身保険と低解約返戻金型終身保険

終身保険のなかで、将来確保できる死亡保険金が安定していて保険料が割安なのは変額終身保険です。変額終身保険は「変額」という名称からリスクがあるようなイメージがありますが、死亡保険金については契約した保険金額が最低保証されるため、死亡保障目的の場合は基本的に損することはありません。保険料が割安なお得な保険といえます。

次に保険料が割安なのが低解約返戻金型終身保険で、基本的にはこの2種類がおすすめの終身保険となります。

2-2-2. 外貨建終身保険は死亡保障目的にはなじまない

最近、貯蓄性が高いといって勧められることのある外貨建終身保険は、為替レートによっては最も保険料が割安になる場合もありますが、円ベースの保険料が増減したり受け取る死亡保険金も増減したりして安定性に欠ける部分があるため、死亡保障目的としてはあまりおすすめではありません。

3. 掛け捨てで大きな死亡保障を用意できる定期保険とその仲間

家族にお金を残すためのもう一つの保険として、定期保険があります。

定期保険は保険期間が決まっていて保障に終わりがあります。保険期間が終わるまで生きていた場合は保険金を受け取れず、支払った保険料がすべて無駄になったような印象がするため、掛け捨ての保険といわれます。しかし、保険料は保険期間中の保障を受けるための代金であり、無駄になったわけでも捨てたわけでもありません。むしろ掛け捨てというしくみのおかげで、終身保険に比べると保険料が割安になっています。

3-1. 定期保険は残された家族の生活費やこどもの教育費に!

定期保険は、終身保険と違い保険料が割安であるため、一定期間大きな死亡保障が必要なときに適した保険といえます。大きな保障とは、具体的には残された家族の生活費やこどもの教育費などが該当します。死亡後も長年わたり家族が不自由なく生活でき、こどもが大学まで進学できるお金となると高額になりますので、保険料の割安な定期保険およびその仲間の保険が適しています。

3-2. 家族の生活費や教育費の保障におすすめの定期保険の種類

万一の場合の家族の生活保障として定期保険に入りたいと思っても、定期保険にはいくつかの種類があります。定期保険の種類の違いは、保険期間中の保障額の変化の仕方によるため、自分に必要な保障額を効率的にカバーできて保険料が安い保険がよいということになります。

3-2-1. おすすめは収入保障保険や逓減定期保険

家族の生活費や教育費のため必要な死亡保障額は、保険に加入したときから年月が経つにつれて金額が減っていきます。なぜなら、経過した年月分の費用が不要になっていくからです。そして、一般的にはこどもが社会人になるころには、死亡保障の必要性は低くなります。

そのような必要保障額の経年変化にあわせて死亡保険金を受け取れる保険が、収入保障保険と逓減定期保険です。

なかでも収入保障保険は、死亡時に一度に高額な保険金を受け取るのではなく、毎月一定額ずつお給料のように受け取っていけるというメリットがあります。これにより、月々の生活に必要な額だけを計画的に使っていくことが可能となります。また必要であれば、死亡時に全額をまとめて受け取ることも可能です。

逓減定期保険は、保険期間の経過とともに死亡保険金額が減って(逓減して)いく定期保険です。保険金は死亡時に一括して受け取ります。収入保障保険に加入して一括受け取りをすると、ほぼ同様の保険ということになるため、最近では販売している保険会社が減ってきています。

3-2-2. 最低限必要な生活費に限定せず、大きなお金を残したいなら定期保険

死亡時の必要保障額の変化などはあまり気にせず、できるだけまとまったお金を残したいという場合には、通常の定期保険に加入するとよいでしょう。

そのほか、たとえば、こどもが2人以上いて、しかも年が離れている場合などは、収入保障保険や逓減定期保険の保険金の下がり方と実際に必要な死亡保障額の下がり方が一致しないこともあります。そのようなときには、複数の種類の保険を組み合わせたり通常の定期保険を使ったりするなどの工夫が必要となります。

4. 必要な死亡保障額の目安

死亡保障のための保険(死亡保険)についてわかったところで、次は死亡保障がどれくらい必要なのかを考えてみましょう。

具体的に死亡保障として考えなければならないお金の項目としては、お葬式代、お墓代、家族の生活費、こどもの教育費、住宅ローンほか借入金の返済費用、その他相続人に残したい金額などが考えられます。そのうち、その人にとって必要な費用や資金の合計を必要保障額といいます。必要保障額は、年齢や家族構成、人生のなかでどのようなライフステージにあるかなどによって違ってきます。

必要保障額を厳密に計算するのは大変なので、ここではライフステージごとにおおまかな目安をお伝えします。

4-1. 独身者は 300 500 万円

独身で一人暮らしをしていて扶養家族がいない場合は、お金を残してあげなければならない人はいません。したがって基本的には自分のお葬式代やお墓代が残せればよいので 300 500 万円くらいの死亡保障があればよいでしょう。

扶養家族がいる場合や親に少しはお金を残してあげたいという場合は、その分の保障を上乗せしましょう。

2-2. 夫婦のみ(就学中のこども無し)は 1,000 2,000 万円

若い夫婦でまだこどもがいない場合は、死後の整理資金と配偶者が新しい生活になれるまでの補助資金として 1,000 万円程度の死亡保障があればよいでしょう。

また、こどもがいないまたは既に独立しているという中高年の夫婦で、、専業主婦の妻があらためて働きに出るのが難しそうな場合は、 2,000 万円くらいを目安に考えるとよいでしょう。

2-3. 夫婦+こども(就学中)は 3,000 4,000 万円 ※本来は計算が必要!

小さなこどもがいる夫婦の場合で特に世帯主の人であれば、残される家族のためにかなり大きな死亡保障が必要となります。

たとえば、こども一人を育てれば教育費だけでも 1,000 万円はかかるといわれています。残された妻が働けるのか? どの程度収入を得られるか? などによっても違ってきますが、こどもが小さければ、ざっと 3,000 4,000 万円くらいは必要になりそうです。

ただし、こどもが小学校、中学校、高校と成長していくにつれて必要な死亡保障も少なくなっていきます。このような変化への対応のために、死亡保障額には精緻な試算が必要となります。

4. まとめ:死亡保障は、目的にあった死亡保険を選ぶことが大切!

死亡保障を確保するための保険としては、大きく終身保険と定期保険の2つがあります。

これらの保険は、それぞれいくつかの種類があり、種類ごとに特徴やメリット・デメリットも違いますので、どんな目的のために死亡保障が必要なのか、死後のどんなお金の需要に備えたいのかによって、どの保険を選んだらよいかは変わってきます。

そういった自分自身の死亡保障のニーズをしっかりと整理して、生命保険(死亡保険)を選ぶようにしましょう。

執筆くらべる保険なび編集部

株式会社LHL(日本生命グループ)にて、「くらべる保険なび」の保険情報コンテンツの企画・編集・制作を担当しています。保険の専門知識を持つメンバーやFP資格を有するメンバーが情報収集や取材を行い、保険に関する基礎知識をわかりやすくお伝えします。

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